「学資保険に入った方がいいのかな？」「最近よく聞く『こどもNISA』って結局何なの？」
そんな疑問を持つパパ・ママは、僕以外にもたくさんいると思います。
我が家にも0歳の子どもがいて、毎日かわいい寝顔に癒されながらも、ふと「この子が大きくなるまでにどれくらいお金がかかるんだろう…」と不安になることがあります😅
この記事では、2027年1月から始まる予定の「こどもNISA」について、学資保険と比較しながらなるべく分かりやすく解説します！
結論から言うと、僕自身は既にNISAで資産が増えているのを実感しているので、「こどもNISA」を検討したいと思っています。ただし、どちらが正解ということではありません。それぞれの特徴を知った上で、自分の家庭に合う方法を選んでいただければと思います！
子どもの教育費はいくら必要？大学まで約800万〜2,000万円以上かかる理由
大学までに必要なお金は約800万円〜2,000万円以上
子どもの教育費は、進学する学校によって大きく変わります。幼稚園から大学まですべて公立に進んだ場合と、中学校から大学まで私立に進んだ場合では、必要なお金に大きな差が出ます。
文部科学省などのデータをもとにした教育費の目安は以下のとおりです。
| 進学パターン | 想定される大学・通学 | 教育費の目安 |
|---|---|---|
| 幼稚園〜大学まで全て公立 | 国公立大学・自宅通学 | 約800万円 |
| 中学校〜大学まで全て私立 | 私立大学・文系・自宅通学 | 約1,600万円 |
| 中学校〜大学まで全て私立 | 私立大学・理系・自宅通学 | 約1,900万円 |
| 中学校〜大学まで全て私立 | 私立大学・理系・一人暮らし | 約2,200万円以上 |
※上記はあくまで目安です。教育費には学校に支払う費用だけでなく、塾・習い事・教材費なども含まれます。また自治体による教育費支援制度や高校授業料の支援制度によって、実際の負担額は家庭によって変わります。
教育費の中でも大学費用は大きな負担になる
僕もそうなんですが、一番の心配は大学に進学するときじゃないでしょうか？
幼稚園や小学校などは毎年少しずつ支払う費用が中心ですが、大学では入学金や授業料など、まとまったお金が必要になります。また大学は進学先によって金額差が大きく、国公立か私立か、文系か理系か、自宅通学か一人暮らしかによって必要な教育資金は大きく変わります。
大学4年間でかかる費用の目安
| 進学先 | 4年間の費用目安 |
|---|---|
| 国公立大学（自宅通学） | 約250万円 |
| 国公立大学（一人暮らし） | 約700万円 |
| 私立大学 文系（自宅通学） | 約450万円 |
| 私立大学 文系（一人暮らし） | 約900万円 |
| 私立大学 理系（自宅通学） | 約600万円 |
| 私立大学 理系（一人暮らし） | 約1,000万円 |
※金額は入学金・授業料・施設設備費・教材費などを含めた目安です。一人暮らしの場合は家賃・食費・光熱費などの生活費も含めています。医学部・歯学部など6年制の学部は、さらに高額になる場合があります。
なぜ理系は文系より学費が高くなるの？
私立大学では、一般的に理系の方が文系より学費が高くなる傾向があります。実験設備の維持費、実習に必要な機材や材料費、研究活動にかかる費用などが必要になるためです。特に医学・薬学・工学などでは専門的な設備や実習が必要になるため、文系より費用が高くなるケースが多くあります。
大学費用は授業料だけ準備すればいいわけではない
大学進学で必要になるお金は、授業料だけではありません。自宅通学の場合でも、入学金・教科書代・パソコン購入費・通学定期代・資格取得費用などが必要になります。さらに一人暮らしをする場合は、家賃や生活費が追加されるため、大学4年間で数百万円単位の差が出ることもあります。
そのため教育資金を準備するときは、「大学の授業料」だけではなく、大学生活全体で必要になる費用を考えておくことが大切です。
子どもが0歳の時点では大学進学までまだ時間があります。進路の選択肢を狭めないためにも、早いうちから大学費用を意識して準備しておくことが将来の安心につながります😊
教育費は早く準備するほど有利になる
0歳から教育費の準備を始めれば、大学入学まで約18年間という長い時間があります。これは、教育資金を準備するうえで大きなメリットです！
大学進学時に必要なお金を一括で用意しようとすると、家計への負担は大きくなります。しかし0歳から少しずつ積み立てれば、毎月の負担を抑えながら準備できます。
また投資によって教育資金を準備する場合は、運用期間を長く確保できるため、複利効果も期待できます。もちろん投資には元本割れのリスクもありますが、時間を味方につけられることは0歳から準備する大きな強みです。
教育費は「いつか必要になるお金」ではなく、「必ず必要になる可能性が高いお金」です。子どもが小さい今だからこそ、無理のない範囲で準備を始めることが大事です。
教育費の準備方法は？預金・学資保険・こどもNISAを比較
教育費を準備する方法は、大きく分けて次の3つがあります。
- 預金：元本割れの心配がなく、いつでも引き出せる。ただしお金はほとんど増えない
- こどもNISA（2027年開始予定）：非課税で運用できる投資制度。増える可能性がある一方、元本割れのリスクもある
- 学資保険：強制的に貯蓄でき、契約者に万が一のことがあった場合の保障もある
それぞれ性格が違いますが、今回はこどもNISAと学資保険を比べていきます！
こどもNISAとは？600万円まで非課税で運用できる制度
こどもNISAの基本情報
こどもNISAは、2027年1月からの開始が予定されている新しい制度です（2025年12月に閣議決定されており、実現の可能性がかなり高い制度です）。
- 対象は0歳〜17歳の子ども
- 子ども名義で口座を開設し、資産を運用できる
- 運用で得た利益が非課税になる
これまでの「NISA」は18歳以上しか利用できませんでしたが、こどもNISAによって未成年のうちから非課税で資産形成できるようになります。複利で資産増加を狙う運用ではうれしい仕組みですね。
こどもNISAの投資上限は総額600万円
- 年間60万円まで（月あたり最大5万円ペースの積み立てに相当）
- 生涯の非課税保有限度額は600万円
- 12歳以降は、一定の条件を満たせば引き出しも可能
0歳から始めて満額を積み立て続ければ、10年ほどで上限まで活用することもできる計算になります。また18歳になった時点で、この600万円の枠は大人向けのNISA（生涯1800万円枠）に引き継がれる仕組みになっています。
こどもNISAの注意点
いいことばかりのように見えるこどもNISAですが、注意点もしっかりお伝えします。
- 元本保証ではない（投資なので資産が減る可能性がある）
- 長期投資向けの制度で、短期間で見るとマイナスになることもある
- 原則12歳までは引き出せない
「絶対に増える」というものではないので、この点は必ず理解した上で検討してくださいね。
こどもNISAと学資保険を比較！教育費準備ならどちらがおすすめ？
学資保険とは？
子どもの教育資金を準備することを目的とした貯蓄型の保険です。親（契約者）が毎月保険料を払い込み、子どもの進学時期（高校・大学入学など）に合わせて、祝い金や満期保険金を受け取る仕組みです。
学資保険のメリット
- 保険料として天引きされるので、強制的に貯蓄できる
- 契約者(親)に万が一のことがあった場合、その後の保険料が免除されて満期金は受け取れる保障がある
- 満期まで継続すれば、多くの商品で元本割れしにくい設計になっている
- 支払った保険料が「一般生命保険料控除」の対象になり、所得税・住民税が軽減される(所得税は上限40,000円、住民税は上限28,000円)
「貯金がどうしてもできない」「万が一の保障も一緒に欲しい」という家庭には向いている方法です。
学資保険のデメリット
- 途中で解約すると元本割れをする可能性がある
- 契約から満期まで金利が固定されるため、インフレ(物価上昇)に弱い
- 大きく資産を増やす目的にはあまり向いていない。一般的な返戻率は105〜110%程度が目安です
- 一括で受け取る場合、満期金と払込保険料の差額(利益)が50万円を超えると税金がかかることがあります(ただし返戻率105〜110%程度の商品では、実際に課税されるケースは多くありません)
こどもNISAと学資保険の比較表
| 項目 | こどもNISA | 学資保険 |
|---|---|---|
| 資産の増加 | ◎ 長期運用によって大きなリターンを期待できる。ただし元本割れの可能性あり | △ 満期時の返戻率は一般的に105〜110%程度。大きな増加は期待しにくい |
| 保障 | △ 基本的に保障はない | ◎ 契約者(親)に万が一があった場合、保険料払込免除などの保障がある |
| 資金の流動性 | ○ 12歳以降は条件付きで引き出し可能 | △ 途中解約すると払込額を下回る可能性がある |
| 元本割れリスク | △ 投資商品のため価格変動がある | ○ 満期まで継続すれば元本割れしにくい |
| インフレへの強さ | ◎ 株式などへの投資で物価上昇への対応が期待できる | △ 受取額が決まっているためインフレには弱い |
| 向いている家庭 | 長期間運用して資産を増やしたい家庭 | 投資はしたくない家庭、貯金が苦手な家庭 |
こうして並べてみると、どちらが優れているというより「重視したいポイントが違う」ということが分かりますね。
僕が教育費準備にこどもNISAを選ぶ理由
学資保険とこどもNISAを比較すると、それぞれにメリットがあります。そのうえで、僕はこどもNISAに大きな魅力を感じています。理由は大きく4つあります。
理由① 0歳からなら18年間という長い運用期間を味方にできる
こどもNISAの最大のメリットは、時間を味方につけられることです。0歳から始めた場合、大学進学まで約18年間という長い運用期間があります。投資では運用期間が長くなるほど「複利効果」の恩恵を受けやすくなります。複利とは、投資で得た利益をさらに運用することで、利益が新たな利益を生む仕組みです。
僕自身、NISAを5年間利用していますが、実際に資産が増えていくことを経験しています。もちろん投資なので毎年必ず増えるわけではありません。しかし、長期間にわたって成長が期待できる商品へ投資することで、資産を大きく育てられる可能性があります。そして、その運用益が非課税になるNISAは、長期投資をする人にとって非常に魅力的な制度だと感じています。
理由② 現金や保険だけではインフレに負ける可能性がある
もう一つの理由は、物価上昇（インフレ）への対策です。最近、「物価が高くなった」と感じる人も多いのではないでしょうか。10年前の1,000円と現在の1,000円では、購入できる商品の量や内容は変わっています。つまり、お金の額面が同じでも、その価値は時間とともに変化します。
教育費も同じです。18年後に必要になる大学費用が、現在と同じ金額で済むとは限りません。ほとんど増えない方法で教育資金を眠らせておくには、18年という期間はあまりにも長いと僕は考えています。長い時間をかけて資産形成をすることで、将来の物価上昇にも備えられる可能性があります。
理由③ 投資にはリスクがあるが、長期運用ならリターンの可能性が十分にある
「投資はお金が減る可能性があるから怖い」——これは間違いではありません。こどもNISAも元本保証ではなく、運用状況によっては投資した金額を下回ることがあります。しかし怖く感じるのは知らないから。大事なのは「分散投資」と「長期投資」です。
世界経済は長期的には成長を続けてきました。過去の実績として、長期・分散投資で年数%程度のリターンとなった期間もあります。（これは将来の運用成果を保証するものではありません。）
18年間という長い時間を使えるため、投資という選択肢を検討する価値があると僕は思っています。
理由④ 保険の安心にはコストがかかる
学資保険には、契約者に万が一のことがあった場合の保障など、大きなメリットがあります。しかし、その安心を得るためには保険料というコストが発生します。
「保障が必要な部分は生命保険などで準備する」「教育資金を増やす部分は投資で準備する」というように、保障と資産形成は分けて考えるのも一つの方法だと思っています。
僕が考える教育費準備の答え
教育費の準備方法に正解はありません。絶対に元本を減らしたくない人には学資保険が合っているかもしれません。しかし僕は、0歳から始められる18年間という大きな時間を活かし、資産を成長させる可能性に期待したいと考えています。
だからこそ、我が家ではこどもNISAを利用して教育費を準備したいと思っています。子どもが生まれた今だからこそ、時間という武器を使って、将来の選択肢を増やしてあげたいです。
こどもNISA開始前に証券口座を準備しておこう
なぜ今から口座開設するのがおすすめ？
こどもNISAは2027年1月開始予定ですが、今のうちから証券口座を準備しておくことにはいくつかメリットがあります。
- 子どもの口座開設には親自身の口座開設が必要になる
- 制度開始が近づくと、口座開設の申し込みが集中する可能性がある
- 早めに口座を作り、親自身のNISA口座で投資を始めておくことで、複利の力を長く生かせる
- 先に投資を経験しておくことで、知識や感覚を身につけられる
こどもNISAなら楽天証券がおすすめな理由
証券口座はいくつかの会社がありますが、僕は楽天証券が初心者にも使いやすいと感じています。
- スマホアプリの画面が分かりやすく、初めてでも操作しやすい
- 取り扱っている投資信託の商品数が豊富
- 楽天ポイントを使った投資もできる
- 楽天カードや楽天銀行と合わせて使うと、親子のお金の管理がまとめやすい
こどもNISAが始まる前に、まずは口座だけ準備しておく、というのも一つの選択肢だと思います。
まとめ｜教育費準備は0歳から始めるほど選択肢が増える
- 教育費は早めに準備を始めるほど有利になる
- 学資保険には「強制貯蓄」「万が一の保障」というメリットがある
- 資産を増やしたいなら、こどもNISAは有力な選択肢になる
- 2027年1月の制度開始に向けて、今のうちから情報収集や口座準備をしておくと安心
個人的にはこどもNISAに魅力を感じていますが、大事なのは、学資保険とこどもNISA、どちらか一方が絶対的に正しいということではなく、それぞれの家庭の考え方やリスクに対する感じ方に合わせて選ぶことだと思います。この記事が、教育費準備を考えるきっかけになれば嬉しいです😊
よくある質問
Q. こどもNISAは何歳から始められますか？
0歳から17歳までの子どもが対象となる予定です(2027年1月開始予定)。
Q. こどもNISAは元本割れしますか？
投資である以上、元本保証はありません。運用状況によっては、預けた金額より少なくなる可能性があります。
Q. 楽天証券以外でも利用できますか？
こどもNISAは複数の証券会社で取り扱いが予定されています。この記事では使いやすさの観点から楽天証券をご紹介していますが、他の証券会社と比較して選んでいただいて問題ありません。
※本記事の内容は2026年7月時点の情報をもとに作成しています。こどもNISAは2027年1月開始予定の制度であり、詳細は今後変更される可能性があります。最新情報は金融庁や各証券会社の公式情報をご確認ください。また、投資は元本を保証するものではありません。最終的な判断はご自身の責任で行っていただきますようお願いいたします。
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